こんにちは、パーソナルスタイルの石田です。

先日ご相談に来られたお客様から「ニュースで聞く“ナフサ”って、家づくりにも関係あるのですか」とご質問をいただきました。聞き慣れない言葉に、少し不安そうなご様子が印象に残っています。

実はこのナフサ、2026年に入って住宅業界に大きな影響を与えており、一時はTOTO社のユニットバスが受注停止になるなど、現場でも実感する変化が起きています。

今日は過去の物価変動も振り返りながら、家づくりのタイミングを安心して判断するための材料を、現場目線でお伝えします。

この記事でわかること

・2026年のナフサショックが住宅価格に及ぼす影響

・オイルショックから続く過去の高騰局面の傾向

・「待つ」選択に潜む金利上昇というリスク

・原価高騰下でのパーソナルスタイルの工夫

・補助金・減税を踏まえた判断のための3つの軸

ナフサショックが直撃する住宅業界、2026年に何が起きているのか

「ナフサ」は原油を精製してつくる石油化学原料で、プラスチックや合成樹脂のもとになります。
住宅とは無縁に思えるかもしれませんが、断熱材、塩ビ管、サッシ部材、内装材、接着剤など、目に見えない部分で幅広く使われています。

2026年に入り、中東情勢の悪化によりホルムズ海峡を経由するナフサの安定供給が難しくなりました。2026年4月には、一時はTOTO社がユニットバスとシステムバスの新規受注を停止し、塗料や断熱材では大幅な価格改定が相次いでいます。これが「ナフサショック」と呼ばれる現在進行形の現象です。

「気づきにくい値上がり」が積み重なる

家づくりで目立つのは木材や鉄骨ですが、細かな建材一つひとつのコスト上昇が、最終的な建築費に確実に反映されます。
たとえば現場発泡ウレタンの断熱材、塩ビ製の給排水管、サッシのパッキン類、フローリングの接着剤、外壁材の塗料に至るまで、ナフサ由来の素材は住宅の隅々にまで使われています。「派手ではないが、合計するとそれなりの差になる」というのが、現場で感じている率直な印象です。

加えて、2025年4月からは改正建築物省エネ法により、原則すべての新築住宅で省エネ基準への適合が義務化されました。断熱材や高性能サッシの需要が高まる中でのナフサショックは、業界全体の供給体制にじわりと影響を及ぼしています。

オイルショックからコロナ禍まで、過去の高騰が示す「待つリスク」

家づくりを検討中の方の中には、「もう少し落ち着いてから動こうか」とお考えの方もいらっしゃいます。そのお気持ちは理解できます。
ただ、過去を振り返ると、価格が大きく下がるのを待って結果的に得をしたケースは多くありません。

過去の出来事	主な影響	その後の価格動向
オイルショック（1970年代）	建材・エネルギーの急騰	高止まりが続いた
リーマンショック（2008年）	一時的な需要減	数年で持ち直し再上昇
コロナ・ウッドショック（2020〜21年）	木材・設備の供給不足	高い水準で定着
ナフサショック（2026年〜）	石油化学系建材の逼迫	現在進行中

内閣府の調査によると、2021年以降の5年間で住宅の直接工事費は約63%上昇しています。「待っていれば下がる」という前提が成り立ちにくい局面が続いている、というのが現状です。

建築費だけではない、2026年の金利上昇が家計に与える本当の影響

建築費とあわせて気にしておきたいのが、住宅ローン金利です。住宅金融支援機構の発表によると、フラット35（21年以上）の最低金利は2026年4月時点で年2.49%、前月比プラス0.24%と現行制度で過去最大級の上げ幅となっています。

月々の負担で考えるとどうなるか

たとえば長期優良住宅・子育て世帯向けの借入限度額である4,500万円を35年で借入した場合、金利が0.5%変わるだけで総返済額は400万円超の差になります。建築費の値下がりを期待して数年待つ間に金利が上昇すれば、結果的に総支払額は増えてしまう、という可能性があります。

変動金利についても、2025年12月の政策金利引き上げを受け、複数の金融機関が2026年4月から基準金利の引き上げを発表しています。短期も長期も、金利は静かに動き始めています。

ここで大切なのは「今すぐ建てるべき」と急かすことではありません。「価格・金利・暮らしの節目」という3つの軸で考えることが、納得のいく判断につながります。

2026年に動き始めるご家族へ、引渡しから逆算する家づくりカレンダー

お客様からよくいただくのが「打ち合わせは、どのくらい前から始めるべきか」というご質問です。

注文住宅は、ご相談から引渡しまでおおむね10〜14ヶ月、土地探しから始める場合はもう少し余裕を見ておくと安心です。「お子さまの入学に間に合わせたい」「賃貸の更新前に引っ越したい」といった節目がある方は、逆算して動き出すことをおすすめしています。

加えて、2026年は建材の納期遅延が起こりやすい状況にあります。ユニットバスや断熱材など、これまで2〜3週間で届いていた資材が、現在は2〜3ヶ月待ちというケースも珍しくありません。打ち合わせの開始が遅れると、引渡しが想定より後ろ倒しになり、結果として希望のタイミングを逃してしまう可能性も出てきます。

迷っているうちに数ヶ月が過ぎ、希望時期に間に合わなくなるケースは少なくありません。今すぐ契約を決める必要はなくとも、情報を集めて整理を始めることには大きな意味があります。

原価高騰の中でも品質を守る、パーソナルスタイルの調達と設計の工夫

さいたま市を中心に、川口市・蕨市・越谷市・春日部市・上尾市・北本市・八潮市で注文住宅をお手伝いしているパーソナルスタイルでは、原価高騰の中でも、お客様にできるだけ無理のない価格で良質な住まいをお届けできるよう工夫を重ねています。

調達と設計の両面から、コストを最適化する

長くお付き合いのある業者との連携で、品質を落とさずコストを抑える調達を心がけています。
年間棟数を現在は、限定10棟に絞っているからこそ、必要な資材を必要な時期に確保しやすく、納期の見通しも立てやすい体制となっています。設計段階でも、無駄なスペースを省くプランニングや標準仕様の継続的な見直しによって、ご予算内で最大限の満足をお届けする取り組みを進めています。

透明性のあるお見積りで安心を

「総額でいくらかかるのか」という不安は、家づくりで最も多いお声のひとつです。

私たちは、建物本体だけでなく諸費用や保険費用まで含めた総額をはじめにご提示し、追加費用の可能性も事前にお伝えしています。
資金計画から土地探し、設計、施工、アフターメンテナンスまで一貫してサポートし、第三者検査と長期保証で品質を裏付ける——これが地域密着の工務店としての姿勢です。
価格が動きやすい時期だからこそ、見積りの透明性が安心の土台になると考えています。

補助金・減税・金利、2026年の家づくりを判断する3つの軸

最後に、タイミングを考えるときの整理ポイントをお伝えします。

・価格動向：建材コストは長期的に上昇傾向で、急な値下がりは期待しにくい

・金利の流れ：わずかな変動でも総返済額への影響は大きい

・制度活用：2026年入居の住宅ローン減税で長期優良住宅は子育て世帯5,000万円の借入限度額、みらいエコ住宅2026事業ではGX志向型住宅に最大110万円、長期優良住宅に75万円の補助対象がある（さいたま市など地域区分5〜8の場合）

無理に焦る必要はありません。ただ、「待てば必ず得をする」とも言い切れない時代だからこそ、ご家族様にとっての“ちょうどよい時期”を整理する時間を持つことが、何よりの安心材料になると感じています。

【結論】2026年のナフサショック時代、家づくりは「総合的なタイミング」で考える

ナフサショックによる建材高騰と金利上昇が同時進行する2026年は、待つことが必ずしも得につながるとは限りません。価格・金利・ご家族の節目に加え、補助金や住宅ローン減税といった制度を踏まえて判断することが、納得のいく家づくりへの近道となります。

・過去の経済変動でも建築費は高止まりするため、待つリスクは小さくないから

・フラット35金利は2026年4月に2.49%まで上昇し、総支払額への影響が大きいから

・2026年入居の住宅ローン減税やみらいエコ住宅2026事業を活用できる時期だから

家づくりのタイミングは、誰かに決めてもらうものではなく、ご家族の物語の中で見つけていくものです。ご不安や疑問のある段階から、家づくり勉強会や個別相談、資金セミナーで丁寧にお話をお聞きしています。

パーソナルスタイルの施工エリアについて

パーソナルスタイルは、さいたま市を中心に川口市、蕨市、越谷市、春日部市、上尾市、北本市、八潮市を主な施工エリアとしております。事務所から車で1時間圏内を目安に、すぐにお伺いできる範囲にエリアを絞ることで、暮らしの中で何かあった時も迅速に対応できる体制を整えています。
「建てて終わり」ではなく、住まいの成長を長く見守る地域パートナーでありたいと考えています。

＜上記エリア以外につきましては、弊社担当までご確認ください＞